中央労福協は3月22日、髙橋聡美氏［中央大学人文科学研究所客員研究員・博士（医学）／前 防衛医科大学校精神看護学教授］を講師に招き、コロナ禍でクローズアップされた自殺問題について理解を深めるWeb学習会を開催、約80名が参加した。

　髙橋氏は、長年携わる自殺予防教育や東日本大震災後の遺族ケア、新型コロナ対策の派遣自衛官のメンタルケアなど豊富な経験をもとに、コロナ禍における自殺急増の特徴と背景について「自殺者数の内訳をみると10・20代の若者、特に女性の割合が非常に高い。芸能人の自殺、過剰報道などの影響と言われるがそれだけではない。コロナ禍以前から若者の自殺者数はずっと増え続けていたにも関わらず効果的な対策がとられていなかった。家族関係、学業・進路など様々な問題を抱えていた方がコロナ禍をきっかけに自死を選んでしまったと考えられる」と指摘する。

　自殺予防対策として私たちができることとして「死にたい、と思うときには問題が複雑化していて対応が難しい。私たちが対応すべきなのはもっと手前の部分、親子関係が悪い、上司とうまくいかない、仕事が合わない、借金を抱えている、親の介護が大変など、日々向き合っている『生きづらさ』に気づきサポートすることが大切」と述べ、家庭でも学校でも職場でも「ＳＯＳの出し方（３人目まではあきらめずに相談する等）」「ＳＯＳの受け止め方（ありのまま受容し傾聴する等）」を学ぶ機会をもつことが必要だと訴えた。